NTTデータ、中外製薬・近畿大学病院と「tsuzumi 2」で電子カルテから治験候補者を抽出する共同研究
NTTデータは11月13日、中外製薬や近畿大学病院と、生成AIを使って治験に参加できる患者を抽出する技術の共同研究を進めていると発表した。日本経済新聞が報じた。電子カルテの治療記録などから治験の参加条件に合う患者を探す仕組みで、医療従事者の負担を減らし、新薬開発の迅速化を図る。
共同研究では、NTTが開発した大規模言語モデル「tsuzumi 2」の医療向けモデルを使い、製薬会社が設定した治験の参加条件と電子カルテの情報を照合する。従来のプログラムは候補者の適否を判定するのが中心だったが、生成AIは条件に合わないと判断した理由も文章で示す。例えば、検査値が基準に届いていない患者については治療介入を提案し、治験参加に必要な経過観察期間が足りない場合は、あと何カ月で対象になるかを示す。医療従事者が患者の状態を確認し、治験に参加できるかを判断しやすくする狙いである。
実務で何が変わるか
共同研究では候補者の抽出精度に加え、作業時間をどれだけ短縮できるかも検証する。研究結果は2027年2〜3月にまとめ、本格的なサービス提供につなげる予定だ。NTTデータは7月に、SQLやPythonなどのプログラム言語を使って医療機関のデータベースから治験候補者を抽出するサービスを始めている。製薬会社から治験の参加条件を受け取り、電子カルテの検査値に加えて医師が記載した診療経過や既往歴なども分析する。該当者が見つかれば患者のIDを医療機関に返し、医師らが治験への参加を案内する。近畿大学病院と肺がんの治験を対象に行った技術検証では、約3000人の患者データを分析し、がんの組織型、遺伝子変異、病期、全身状態の4項目で候補者を絞り込んだ。2つの試験で、医師らが詳しく確認する患者数をそれぞれ97.4%、99.4%減らせたという。
NTTデータはすでに11の医療機関と提携し、製薬会社3社からも申し込みを受けている。同サービスと生成AIを活用したサービスを合わせ、2029年度に10億円以上の売上高を目指す。今回の取り組みは、Sakana AIのNamazuモデルを使った医師向けエビデンス検索など、言語モデルを臨床の現場で役立てようとする国内の動きに連なるものであり、病院ネットワークが画像トリアージを安全に進める手順を共有する動きも思い起こさせる。今後の注目点は、研究でAIの説明がどこまで正確だと確認されるか、そしてサービス開始後に病院や製薬会社がどれだけ早く利用に動くかである。